スタンダード対照表（SASBスタンダード） | サステナビリティマネジメント | 野村不動産マスターファンド投資法人 ESG特設サイト

項目1. サステナビリティ開示トピックと会計指標

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トピック	開示指標	2025年度（2025年3月1日～2026年2月28日）		コード
エネルギーマネジメント	総床面積に占めるエネルギーデータのカバー割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	100.0% 100.0% 100.0% 27.4% 100.0% ―	IF-RE-130a.1
	総床面積に占めるエネルギーデータのカバー割合	※本投資法人が管理権限を有する物件又は部分を対象とします。また、各計算期間中に保有し、かつ、通年保有する物件を対象とします。		IF-RE-130a.1
	データカバー範囲における総エネルギー消費量	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	177,487,487kWh 126,857,322kWh 66,971,572kWh 10,149,784kWh 8,803,630kWh ―	IF-RE-130a.2
	うち、グリッド電力の割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	48.9% 54.0% 81.2% 60.3% 42.6% ―
	うち、再生可能エネルギーの割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	21.9% 22.1% 18.6% 27.3% 0.0% ―
	同一条件比較によるエネルギー消費量の前年比変化率	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	-2.0% -0.7% -6.9% -7.5% -0.4% ―	IF-RE-130a.3
	エネルギー格付を取得している物件の割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	19.5% 2.3% 81.1% 0.3% 0.0% ―	IF-RE-130a.4
	エネルギー格付を取得している物件の割合	※BELS認証を取得している物件を対象にしています。
	（参考）環境認証を取得している物件の割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	61.6% 52.2% 86.0% 37.1% 37.6% ―
	（参考）環境認証を取得している物件の割合	※DBJ Green Building 認証、BELS認証又はCASBEE不動産評価認証を取得している物件を対象にしています。
	ENERGY STAR®認証を受けた適格ポートフォリオの割合	日本において不動産はENERGY STARプログラムの対象ではありません。
	建物のエネルギー管理に関する考慮がどのように不動産投資分析および運用戦略に組み込まれているかの説明	ESG Annual Report（2026年8月）の下記ページをご参照ください。 p.3～6（方針・マネジメント体制） p.10～13（マテリアリティ） p.48～54（ポートフォリオのグリーン化） p.36～44（気候変動への対応（TCFD））		IF-RE-130a.5
ウォーターマネジメント	総床面積に占める取水量データのカバー割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	72.6% 29.1% 31.7% 26.8% 0.0% ―	IF-RE-140a.1
	水ストレスが「高い」又は「極めて高い」地域における取水量データのカバー割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	% % % % % %	IF-RE-140a.1	当該地域には物件を保有していません。
	データカバー範囲における総取水量	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	291,837㎥ 289,915㎥ 19,119㎥ 38,987㎥ 0㎥ ―	IF-RE-140a.2
	水ストレスが「高い」又は「極めて高い」地域における総取水量	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	% % % % % %	IF-RE-140a.2	当該地域には物件を保有していません。
	同一条件比較による取水量の前年比変化率	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	-3.8% 2.5% -0.6% 10.5% 0.0% ―	IF-RE-140a.3
	水管理リスクに関する説明及びそれらのリスク軽減のための戦略と取り組みに関する議論	ESG Annual Report（2026年8月）の下記ページをご参照ください。 p.3～6（方針・マネジメント体制） p.10～13（マテリアリティ） p.61～63（水資源・廃棄物への対応）		IF-RE-140a.4
テナントのサステナビリティインパクトマネジメント	省エネ改修等に関するコスト分担条項を含む新規賃貸契約の割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	% % % % % %	ー		IF-RE-410a.1
	上記に該当する新規賃貸契約面積	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	㎡㎡㎡㎡㎡㎡	ー
	（参考）グリーンリース契約締結割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	99.3% 21.7% 60.4% 1.2% 62.8% ―
	（参考）グリーンリース契約締結割合	※賃貸可能面積に対し、グリーンリース条項を1つ以上含んだ契約が締結されているテナントの賃貸面積を記載しています。
	電力消費量をサブメータにより個別計測しているテナントの割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	% % % % % %	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	72.6% 29.1% 31.7% 26.8% 0.0% ―	IF-RE-410a.2
	取水量をサブメータにより個別計測しているテナントの割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	% % % % % %	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	72.6% 29.1% 31.7% 26.8% 0.0% ―	IF-RE-410a.2
	テナントのサステナビリティインパクトを測定、奨励及び向上するためのアプローチに関する議論	ESG Annual Report（2026年8月）の下記ページをご参照ください。 p.3～6（方針・マネジメント体制） p.10～13（マテリアリティ） P.15（ステークホルダーエンゲージメント） p.58～59（テナントとの協働） P.74（顧客満足度調査の実施）		IF-RE-410a.3
気候変動への適応	100年以内に洪水の危険性がある地域に所在している物件の面積	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	559,299㎡ 199,461㎡ 515,006㎡ 330,532㎡ 35,412㎡ ―	IF-RE-450a.1
	100年以内に洪水の危険性がある地域に所在している物件の面積	※自治体発行のハザードマップに基づき、0m超の浸水が想定される地域に所在する物件を対象としています。		IF-RE-450a.1
	気候リスク分析、ポートフォリオのシステマティックリスクの度合い及びリスク軽減のための戦略に関する説明	ESG Annual Report（2026年8月）の下記ページをご参照ください。 p.36～44（気候変動への対応（TCFD））		IF-RE-450a.2

項目2. 活動指標

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活動指標	2025年度（2025年3月1日～2026年2月28日）		コード
資産の数（※）	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	63物件 51物件 25物件 137物件 8物件 1物件	IF-RE-000.A
賃貸可能面積（※）	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	436,225.31㎡ 368,012.85㎡ 1,028,707.19㎡ 317,803.73㎡ 35,382.43㎡ 14,431.35㎡	IF-RE-000.B
間接管理している資産の割合	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	27.4% 70.9% 68.3% 73.2% 100.0% 100.0%	IF-RE-000.C
平均稼働率	オフィス商業施設物流施設居住用施設宿泊施設その他	97.4% 99.7% 100.0% 96.8% 99.4% 100.0%	IF-RE-000.D

※	2026年2月期末の数字を記載しています